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結婚のための二人の貯金は平均245万円|年代別の実態と用意する額
「結婚したいけれど、今の貯金で足りるのだろうか」。周りの平均を調べるほど自分の貯金が少なく見えたり、結婚式や新生活にいくらかかるのか見当がつかなかったりして、不安が大きくなる方は少なくありません。婚活中なら、相談所の費用と結婚の準備のお金を両立できるのかという迷いも重なります。
そこで本記事では、2025年の調査をもとに、結婚のための貯金の平均と年代別の実態を、平均と中央値の違いに気をつけて整理しました。結婚の形ごとに自分たちで用意する額と、式の前に手元に必要なお金も分かります。
あわせて、貯金が少ないときの考え方と、期限から逆算する二人での貯め方も同じ流れで紹介します。

結婚のための二人の貯金は平均245万円

結婚式や食事会をした人のうち、結婚のために貯金していた二人の貯金は平均244.9万円でした。ただし3割は結婚のための貯金がないまま結婚しており、平均の数字は調査の対象によって大きく変わります。
貯金していた人の半数近くは200万円未満
株式会社リクルートが2025年5月に、前年度に挙式・披露宴・食事会のいずれかをした全国20〜49歳の男女817人へインターネットで尋ねた結婚マーケット調査2025では、結婚のために貯金していた二人の貯金総額は平均244.9万円でした。25〜39歳の年代別でも平均226万〜246万円ほどで、年代による大きな差はありません。
金額の分布を見ると、貯金していた人のうち200万円未満が5割近くを占め、真ん中は200万〜250万円未満のあたりです。平均は一部の大きな金額に引き上げられるため、平均より少なくても珍しいことではありません。
式や食事会をした人の3割は貯金がなかった
同じ調査で、結婚のための二人の貯金が「なかった」人は32.7%でした。年齢別では24歳以下で46.9%、30〜34歳でも25.3%が、結婚のための貯金がないまま結婚しています。
結婚が決まってから貯金を始める人もいます。同じ調査で結婚した人の13.0%は、結婚が決まった当初は予定していなかった貯金を最終的にしていました。
個人の預貯金は200万〜300万円未満が真ん中
結婚前の一人ひとりの預貯金は、同じ調査で夫側が平均470.9万円、妻側が平均358.4万円でした。ただし1千万円以上の人が1割強いて平均を押し上げており、夫側・妻側とも真ん中は200万〜300万円未満のあたりです。
預貯金が0円だった人も夫側で8.0%、妻側で3.6%いました。結婚の費用を一人の貯金だけでまかなう必要はなく、二人でどう出し合うかを考えるのが現実的です。
サイトで平均が違うのは調査の対象が違うから
結婚前の平均貯金額がサイトによって大きく違うのは、調査の対象と数えるお金が違うためです。個人の貯金か二人合計か、結婚のための貯金か全部の預貯金か、挙式をした人だけか食事会だけの人も含むかで、平均は大きく変わります。
2024年まで行われていたゼクシィ結婚トレンド調査は、ゼクシィ会員で挙式や披露宴をした人が対象で、首都圏で結婚のための貯金があった287人の平均は339.7万円でした。2025年からは対象を広げた別の調査に作り直されたため、リクルートは過去の数字と比べないとしています。
数字を見るときは、誰を対象にした、どの範囲のお金の調査かを確かめましょう。
年代別の貯蓄の実態は平均より中央値で見る

結婚前の自分の貯金が多いか少ないかは、平均ではなく中央値で比べると実感に近くなります。20代のひとり暮らしの金融資産は平均255万円に対して中央値は37万円で、平均より少ない人のほうが多いのが実態です。
20代のひとり暮らしの金融資産は中央値37万円
金融経済教育推進機構が2025年6〜7月に、全国のひとり暮らしの2,500世帯へインターネットで尋ねた調査では、世帯主の年代別の金融資産は次のとおりでした。中央値は少ない順に並べたときの真ん中の人の額で、同機構は平均より実感に近い数字だと説明しています。
| 年代 | 平均 | 中央値 | 金融資産を保有していない |
|---|---|---|---|
| 20代 | 255万円 | 37万円 | 33.2% |
| 30代 | 501万円 | 100万円 | 32.3% |
この調査の金融資産には、日常の出し入れに使う預貯金は含まれず、将来に備えて蓄えている分だけを数えている点に注意しましょう。
30代のひとり暮らしは中央値100万円で平均と大差
30代のひとり暮らしでは、中央値は平均の5分の1ほどにとどまります。一部の人が大きな資産を持っているので、平均は多くの人の実感より高めの数字です。
金融資産を「保有していない」世帯は20代・30代とも3割を超えますが、お金がまったくないという意味ではありません。20代で保有していないと答えた世帯の47.8%は、口座に残高があると答えています。
平均より少なくても多くの人と変わらない
自分の貯金が平均に届かなくても、同じ年代の多くの人と大きくは変わらないことがほとんどです。同じ調査では、20代のひとり暮らしの6割近くが、金融資産を保有していないか100万円未満でした。
ただしこの調査は親と同居している未婚者を含まず、結婚を控えた人に限った数字でもありません。比べる相手をそろえないと不安だけが大きくなるため、平均は目安の一つとして受け止めましょう。
結婚にかかるお金と自分たちで用意する額

結婚にかかるお金は、挙式と披露宴をすると平均298.6万円ですが、挙式のみや食事会のみなど結婚の形によって大きく変わります。自分たちで用意する額は、費用の総額からご祝儀と親の援助の見込みを引いて考えます。
挙式と披露宴の総額は平均298.6万円
結婚マーケット調査2025では、挙式と披露宴・ウエディングパーティーの両方をした人の費用総額は平均298.6万円で、最も多い価格帯は300万〜350万円未満でした。結婚式は、結婚の準備のなかでいちばん大きな出費になりやすい項目です。
一方で、同じ調査で2024年4月〜2025年3月に結婚した全国20〜49歳の男女821人にインターネットで尋ねた結果では、挙式をした・する予定の人は48.9%、披露宴は43.1%でした。国内で挙式をしなかった361人に理由を聞くと、「挙式に興味がなかったため」38.3%が最も多く、「他のことにお金をかけたいと思ったため」26.9%、「十分な資金がなかったため」25.1%、「これからの生活や老後にお金を残したかったため」17.7%なども挙がっています。
結婚式をするかどうか、どの規模でするかは、お金の面でも二人で選べることです。
挙式のみは平均140万円で食事会のみは40万円
費用は結婚の形で大きく変わり、どれを選ぶかで用意したい額も変わります。同じ調査の形ごとの平均は次のとおりです。
| 結婚の形 | 費用総額の平均 | ご祝儀総額の平均 |
|---|---|---|
| 挙式と披露宴の両方 | 298.6万円 | 180.1万円 |
| 挙式のみ | 140.4万円 | 78.9万円 |
| 披露宴のみ | 200.6万円 | 246.4万円 |
| 食事会のみ | 39.5万円 | 94.7万円 |
ご祝儀総額はご祝儀制の会をした人だけの平均です。挙式のみ・披露宴のみ・食事会のみのご祝儀は回答者が14〜28人と少なく、挙式のみのご祝儀には食事会もした人が含まれるため、同じ行の費用とご祝儀を引き算しないようにしましょう。会費制の会なら、ご祝儀はありません。
ご祝儀と親の援助を引いた額が自己負担の目安
自分たちで用意する額は、「費用の総額−ご祝儀−親の援助」で見積もります。結婚マーケット調査2025では、国内で挙式と披露宴を1回ずつした人のうち、費用総額とご祝儀総額の両方に答えた人の自己負担額の平均は158.9万円でした。
同じ調査で親からの援助が「あった」人は65.9%、援助額は平均140.6万円でした。ただし34.1%は援助がなく、24歳以下では5割近くが援助なしで結婚しています。
援助は家庭によって有無も金額も違うため、最初の見積もりではご祝儀だけを引き、援助は決まってから差し引くと安全です。
指輪や新婚旅行と新生活のお金は別に考える
同じ調査で2024年4月〜2025年3月に結婚した人のうち、買った人・行った人の平均を見ると、結婚式のほかにも婚約指輪は平均43.8万円、結婚指輪は2人分で平均32.1万円、新婚旅行は事前に払った分だけで平均43.9万円かかっています。新生活を始めるときの家具は平均26.7万円、家電は平均35.9万円でした。
写真撮影をした人の撮影費用は平均39.9万円、新婚旅行で現地で追加にかかった費用は平均12.4万円です。事前の見積もりに入らないお金もあるため、少し多めに見ておきましょう。
どれも「するかどうか」「どこまでするか」を選べるお金です。二人が優先したいものから順に並べて合計を出し、そのうえで貯金の目標を決めると無理がありません。
結婚で受けられる国や自治体の補助、税の控除は結婚したらもらえるお金の条件で紹介しているので、あわせて確かめてください。
貯金の目安は式の前に払うお金から決める

貯金の目安は、最終的な自己負担額ではなく、式の前に手元に必要なお金で決めると安心です。式場代の多くはご祝儀を受け取る前に払い、見積もりより費用が上がる人も約半数います。
式場代の多くはご祝儀を受け取る前に払う
ご祝儀は結婚式の当日に受け取る一方、式場代は前払いのことが多いため、ご祝儀の分も一時的に立て替える必要があります。ゼクシィが2021年8月に、結婚した女性約200人へアンケートで尋ねた結果では、本契約のときに9割以上が契約金を払い、約7割が式の約1週間前に残りの全額を払っていました。
支払いの時期は式場ごとに違い、当日払いや後払いができる会場もあります。契約の前に、いつまでにいくら払うのかを書面で確かめ、その額を手元に用意できるかで判断しましょう。
挙式と披露宴の両方をするなら、自己負担の平均158.9万円に加え、ご祝儀で戻るはずの分も式の前に一度払えるかを確認しておくと安心です。
見積もりより上がった人は約半数で平均70万円
結婚マーケット調査2025では、見積もりより支払い金額が「上がった」人が48.2%で、上がった額は平均70.4万円でした。打ち合わせを重ねてドレスや料理、演出を追加するうちに、費用は膨らみやすくなります。
滋賀県の消費生活センターには、予算内でできると説明されて契約したのに、最終的に契約時の見積もりより100万円以上高くなった相談も寄せられています。貯金の目標には、費用が上がる分の余裕を含めておきましょう。
申込金は払う前に持ち帰りキャンセル条件を確認
ゼクシィによると、2024年12月時点で式場を押さえるときの申込金や予約金は10万〜20万円ほどが一般的で、自分たちの都合でキャンセルすると戻らないことが多いお金です。国民生活センターの紛争解決の手続きでは、ブライダルフェアの当日に申込金約10万円を払い、6日後に解約を申し出ても返金されなかった事例が報告されています。
業界団体の日本ブライダル文化振興協会も、その場で急いで決めず、キャンセル料の条件や追加料金の有無を確かめるよう勧めています。貯金が少ないときほど見積書を持ち帰ってから決め、契約で困ったときは消費者ホットライン188に相談しましょう。
同協会は、打ち合わせのたびに見積もりを確かめ、最初と最後の見積もりの差がどれくらいかを確認することや、二人のうち支払いと予算管理の担当を決めておくことも勧めています。
貯金が少ないときの考え方と二人での貯め方

貯金が少なくても、結婚の形や時期、二人の出し合い方を工夫すれば準備はできます。期限から逆算して毎月の貯金額を決め、給料から先に分けて貯め、借り入れは最後の手段にしましょう。
結婚した人で資金がハードルだったのは14%
こども家庭庁が2024年7月に全国の15〜39歳の2万人へインターネットで尋ねた調査では、既婚者2,000人のうち結婚前のハードルとして「結婚資金が準備できないこと」を挙げた人は14.4%でした。貯金の多さだけで結婚できるかどうかが決まるわけではありません。
婚活中の人は、結婚相談所の費用と結婚の準備のお金を合わせて考えておきましょう。相談所の料金は結婚相談所の料金の見方で見積もりをそろえられ、成婚してから入籍や式までの期間も貯金に使えます。
式の形や時期を変えて必要な額を下げる
必要な額を下げるいちばん大きな方法は、結婚の形を選び直すことです。挙式と披露宴の両方から挙式のみや食事会のみに変えると、費用総額の平均は半分以下から7〜8分の1ほどまで下がります。
結婚式の時期を半年から1年ずらすだけでも、その間に貯められる額は増えます。何を残して何をやめるかを二人で話し合い、納得できる形を選びましょう。
親の援助は決まってから計画に入れる
結婚マーケット調査2025では、親からの援助があった人は65.9%、祖父母からの援助があった人は51.8%でしたが、有無も金額も家庭によって違います。援助は最初から当てにせず、決まってから計画に上乗せすると、なかったときにも慌てずに済みます。
援助を受けた人がそのうち挙式や披露宴、食事会に使った額は平均106.1万円で、援助の全額を式に使うとは限りません。
親に相談するときは、式や新居など使い道と、必要な額の見込みを具体的に伝えると、相手も判断しやすくなります。
期限から逆算して毎月の貯金額を決める
毎月の貯金額は、「用意したい額÷結婚までの月数」で決めます。例えば、挙式と披露宴の自己負担の平均に近い150万円を二人で用意したい場合の目安は次のとおりです。
| 結婚までの期間 | 二人の毎月の貯金額 | 一人あたり |
|---|---|---|
| 1年 | 12.5万円 | 約6.3万円 |
| 1年半 | 約8.3万円 | 約4.2万円 |
| 2年 | 約6.3万円 | 約3.1万円 |
金額が大きすぎるときは、期間を延ばすか、結婚の形を見直して用意したい額を下げましょう。家計を誰が管理するか、貯金の目標をいくらにするかは、日本ブライダル文化振興協会の「ふたり会議室」のような話し合いの問いを使うと切り出しやすくなります。
給料から先に分ける先取り貯金で続ける
貯金を続けるこつは、給料が入ったらまず一定額を分け、残りで暮らす先取り貯金です。金融経済教育推進機構のサイトに載っている認定アドバイザーのコラムでは、手取り21万円で月2〜3万円を先に分ければ、年間24〜36万円の貯蓄になる例が示されています。
給与天引きや銀行の自動積立のような仕組みを使えば、意志に頼らずに続けやすいはずです。家計の立て方に迷うときは、個別の金融商品をすすめない同機構の無料の電話相談0120-55-1209も利用できます。
同じサイトのコラムは、結婚などこれからの予定を描いたうえで収入と支出を書き出し、お金が足りなくなりそうなら収入を増やす、固定費などの支出を抑えるといった方法で見直すよう勧めていました。書き出すための表は、日本FP協会の「家計の収支確認表」や「ライフイベント表」も使えます。
借り入れは最後の手段で相談先も確かめる
足りない分を借り入れで補うのは、形や時期、援助を見直したあとの最後の手段にしましょう。貸金業者からの借り入れは年収の3分の1を超えると新たに借りられませんが、銀行からの借り入れはこの上限の対象外なので、返済できる額かを自分で確かめる必要があります。
金融庁によると、返済に困ったときは自治体や財務局、法テラスや弁護士会の多重債務の相談窓口が利用できます。貸金業者との返済のトラブルなら、日本貸金業協会の貸金業相談・紛争解決センター0570-051-051も相談先の一つです。結婚後の生活費や将来の貯金まで含めて、無理なく返せるかを考えてから決めてください。
まとめ

結婚のために貯金していた二人の平均は244.9万円ですが、3割は貯金がないまま結婚しており、年代別の貯蓄も平均より中央値のほうが実感に近い数字です。必要な額は結婚の形で大きく変わるため、総額からご祝儀と援助を引き、式の前に払う分も含めて考えましょう。
まずは二人で優先したいことを決め、結婚までの期間から毎月の貯金額を出してみてください。婚活中の人は全国の結婚相談所の比較で料金を確かめ、準備のお金とあわせて計画を立てましょう。